社会人として一定キャリアも積み、生活に申し分ない程度の収入はあるけれど、さらに上を目指したい!そんな方にとって「年収700万円」という目標は、仕事をする上で大きなモチベーションになるのではないでしょうか。

本記事では、

  • 年収700万円場合の生活の実情
  • 年収700万円を稼ぐ人の多い業種
  • 年収700万円を狙うためにやるべき取り組み
  • 年収アップのために大切な考え方

について詳しく解説しています。

全て読んでいただければ、年収700万円を得るために何から始めたら良いかがわかり、700万円プレーヤーに一歩近づくことができるでしょう。

ぜひ最後までご覧ください。

手取りは500万円台|年収700万円の生活水準やローンについて


まずは年収700万円の場合の、手取りや毎月の支出など、生活の実情をみていきましょう。

年収700万円を単純に12カ月で割ると、毎月58万円ほどの収入があることになります。

しかし実際には、

  • 所得税
  • 住民税
  • 年金
  • 健康保険
  • 雇用保険

といった、税金や社会保険料が引かれてしまい、手取り金額は530~560万円程度と言われています。

配偶者や子の有無などで、税金の控除は世帯ごとに異なるため、同じ年収でも実際の手取り額には違いが生じるものの、手取りの年収は550万円前後と考えた方が良いでしょう。

手取り年収が535万円で、ボーナスが年に2回2ヶ月分支給される、といった例で考えると、毎月の手取り金額は334,375円となります。

535万円  ÷ 16ヶ月 (12ヶ月 +ボーナス 4ヶ月分) = 334,375円
⇒ 毎月の手取り: 334,374円・ボーナス:668,750円 × 2回

700万円という額面から考えると、かなり少なく感じてしまう方も多いのではないでしょうか。

この500万円台の手取り金額ではどのような生活なのか、貯蓄額の平均はいくらくらいになるのか、以下で詳しくみていきましょう。

独身/既婚など、状況別にみる年収700万円の生活の実情

年収700万円を稼ぐ人がどのような暮らしをしているのか、子供がいても余裕のある生活が可能なのか、気になる方も多いのではないでしょうか。

ここでは、

  • 独身者
  • 子供なしの夫婦
  • 子供が1人いる家族

これらの3つの状況別に、収支のモデルケースを探っていきたいと思います。

 

独身、30代男性

港区在住
(一人暮らし)

子供なし、

妻が専業主婦の夫婦

世田谷区在住

子供が1人、

妻が専業主婦の家族

所沢市在住

毎月の手取り 334,374円 343,750円 350,000円
ボーナス 1,337,000円 1,440,000円 1,400,000円
住宅費 120,000円 150,000円 90,000円
光熱費 10,000円 12,000円 15,000円
通信費 10,000円 15,000円 15,000円
食費 50,000円 40,000円 55,000円
日用品費 10,000円 10,000円 20,000円
被服・趣味 50,000円 50,000円 50,000円
医療費/保険料 10,000円 15,000円 25,000円
交際費 50,000円 40,000円 30,000円

(ローン・維持費)

15,000円
教育費 25,000円
その他 20,000円 10,000円 10,000円
合計支出 330,000円 342,000円 350,000円
貯蓄 ボーナスの

半分程度

年間約700,000円

ボーナスの

3分の2程度

年間約100,000円

ボーナスの

半分程度

年間約700,000円

参考:総務省統計局総|家計調査報告
 CHINTAI|家賃相場情報

独身者

年収700万円で独身の場合、都内の一等地に部屋を借りることが十分に可能です。また、毎月交際費や趣味に10万円使ったとしても、余裕のある生活ができそうです。

年に1度、旅行や大型家電の買い替えなどをしたとしても、ボーナスの半分程度は貯金ができることになります。

独身者の場合、年収700万円あればかなり贅沢な生活と言えます。

子供なしの夫婦

扶養家族である配偶者がいる場合も、都内の便利な住宅街に住み、趣味にも十分なお金を使うことができそうです。

将来子供を持つことを考えたとしても、ボーナスを貯蓄に回すことを考えると、十分に備えることができます。

子供が1人いる家族

最後に、子供が一人居る世帯です。子供がいることで何かと支出が嵩むため、子供ができたことを機に都心から郊外のベッドタウンへ住居を移す世帯が多いようです。

上記の例の場合、もちろん独身者に比べて自由に使えるお金は少ないものの、食費や交際費などにも余裕を持った生活が可能となります。都心に住むことを優先する場合などは、ボーナスから捻出するなど、貯金額に影響が出そうです。

いずれにしても、子供が1人いる家庭であっても、年収700万円あれば余裕のある生活ができる、また子供が2人であったとしても生活は可能と言えるでしょう。

年収700万円で組める住宅ローンは?

収入に余裕ができ、毎月の家賃にまとまった金額を支払っていると「賃貸に毎月10万円支払うのなら持ち家が欲しい」といった考えが出てくるものです。

ここでは、年収700万円の場合、住宅ローンはどれくらい組むことができるのか、また適正な金額はいくらなのかについて解説していきます。

月々の返済は年収の25%が上限

一般的に、1年間の住宅ローン返済額は年収の25%までが上限といわれています。

つまり、年収700万円の場合、年間175万円、月々の返済額が14万5000円を超えない範囲なら、必要な金額で住宅ローンが組める可能性があるといえます。

しかし融資限度額は、借りる個人の職業、頭金の有無などによってが決まります。年収700万円であっても融資を受けられる額には個人差があることを頭に入れておきましょう。

また、金融機関によって年収ごとの返済負担率も異なる場合があります。

たとえば、独立行政法人住宅金融支援機構の住宅ローン商品である「フラット35」であれば、年収700万円の返済負担率(返済比率とも。年収に占める年間返済額の割合)は35%で、1年の総返済額が245万円までの住宅ローンが組めることになります。ただし、ほかに借り入れ金や車のローンなどがあるなら、その金額も返済負担率に含めます。

フラット35は、ローン返済中に市場金利が上昇した場合にも、借入時に確定した金利で返済できる、固定金利のローンです。

年収700万円で組める住宅ローンは4500万円前後

ここで、年収700万円で受けられる融資額はいくらなのか、シミュレーションをしてみましょう。

下記図をご覧ください。

出典:楽天銀行|住宅ローンシミュレーション

 

これは楽天銀行の住宅ローンシミュレーションによる、月々の返済額から借入可能額です。

※2020年5月現在の試算です。

今回、月々の返済額を、700万円の25%に近い14万円に設定したところ、

  • フラット35では4,722万円
  • 金利選択型(変動金利、一般的な銀行の融資)では4,488万円

の借り入れが可能、との試算となりました。

このことから、年収700万円で受けられる住宅ローンの融資額は4,500万円前後であると言えます。

しかし前述の通り、融資限度額は、借りる個人の職業、頭金の有無などによってが決まるため、実際に融資を検討する場合には必ず個別に確認をするようにしてください。

年収700万円以上を稼ぐ人はどんな人?割合や職業とは


年収700万円は、日本人の平均年収に比べ、はるかに高い金額です。

国税庁が発表した民間給与実態統計調査によると、現在日本人の平均年収は440万円と言われています。

出典:民間給与実態統計調査

この平均年収を大きく上回る年収700万円を稼ぐ人は、一体どのような人で、どれくらいの数存在するのか、気になる方も多いのではないでしょうか。

まずは年収700万円を得ている人がどれくらいいるのか、またそれはどのような人なのかを知ることで、年収700万円に近づくためのヒントを探っていきましょう。

年収700万円以上の給与所得者は16.7%

まずは、年収700万円以上を得る人の割合です。

下記のグラフをご覧ください。

出典:国税庁|2018年(平成30年)分 民間給与実態統計調査より作成

こちらは国税庁の民間給与実態統計調査より、給与所得者の年収分布をグラフにしたものです。

年収700万円台の人は、全体のうちたった5.8%です。一方で、これより上の給与所得者は16.7%となります。

5人に1人〜2人が年収700万円以上を得ていること考えると、決して手が届かない水準ではなく、努力や戦略次第で十分に目指せる金額だと言えます。

それではこの16.7%の人たちは、どのような人なのでしょうか。以下で詳しくみていきましょう。

年収700万円を稼ぐ人が多い職業とは

まずは年収700万円を稼ぐ人の多い職業です。

年収700万円を超える職業と聞いてパッと思いつくのは医師や弁護士、公認会計士といった「業務独占資格」を保有した者のみが就ける専門職ではないでしょうか。その認識は誤りではありませんが、年収700万円という数字はそれほど狭き門ではないようです。

以下の図をご覧ください。

出典:厚生労働省職業安定局|グラフでみる 世帯の状況

これは厚生労働省が職種別に算出した賃金の分布図です。

全てフルタイムの従業員を対象に行われた調査ですが、産業により受け取る年収に大きな差があることがわかります。

この調査結果によると、情報通信関係(IT)の職に従事している方のうち、10%程度の方が年収700万〜800万円のゾーンに位置しており、他業種と比較した際に「高年収の方が多く在籍している職種」であると言えるでしょう。

次いで、製造、建設、運輸関係と続いていますが、保育・介護・販売・飲食関係は年収700万以上の労働者はほとんどいないことが分かります。

これは産業により、利益率が大きく異なることが理由と言えます。

例えば上記グラフより高年収層の少ない飲食産業は、一定の土地や設備を必要と、運営のための人手も必要となります。

それに対し、顧客一人当たりがの支払う金額には上限があり、この相場を大きく外すと商売にはなりません。

もちろん高級店や、独自の仕入れルートがある場合、土地や店舗が所有物である場合など、例外はありますが、業界全体で見ると利益率には限界があるのが事実です。

一方情報産業は物理的に物を維持するためのコストがかからないという点で、コスト面で見ると圧倒的に有利です。

システムの導入や構築には一定時間がかかるものの、それらは数百万〜数千万で取引されるものもあります。

またこれらは再現性が高くパッケージ化もしやすいため、必然的に利益率の高い業界になるのです。

こうした理由から、高年収を目指すのであれば「どの業界で働くか」という意識は強く持っておくべきと言えるでしょう。

年収700万円を稼ぐ人が多い年齢層

次に、年齢によって年収にどのような影響があるのか、詳しく見ていきましょう。以下の図表を見てみてください。

出典:厚生労働省職業安定局|グラフでみる 世帯の状況

年齢によっても年収額には大きな差が開いていることが分かりました。最も年収額が高いのは50〜59歳のゾーンで、この記事で扱っている「年収700万円」という金額を超え、平均年収は743.9万円にも上ることがわかっています。

対して、働き盛りである30代の年収額については、562.3万円という数字に収まっており、年収700万円には届いていません。

以下に、グラフから図表を再構成してありますので、自分の年齢と照らし合わせて年収額の平均を確認しておきましょう。

世帯主の年齢 平均年収額
29歳以下 343.5万円
30〜39歳 562.3万円
40〜49歳 671.1万円
50〜59歳 743.9万円
60〜69歳 531.0万円
70〜79歳 419.4万円
80歳以上 382.4万円

厚生労働省職業安定局|グラフでみる 世帯の状況より作成

50代に至るよりも前に年収700万円を稼ぐためには、昇給頼りの年収アップだけではなく、自ら行動を起こすことが必要です。

受け身の姿勢にならず確実に年収アップを図るためには何から始まるべきなのか、次の章で詳しくみていきましょう。

いますぐ始めるべき年収700万円を狙うための取り組み

キャリアアップ 転職
こちらの章では、確実に年収700万円を目指すために、以下3つの方法をご紹介します。

  • スキルアップに取り組む
  • 転職エージェントを利用して将来性を探る
  • 副業に挑戦する

これらの3つ全てに取り組むことができなくても、すぐに始めやすいものからとりかかることで、高年収に近づくことができるはずです。

これらの3つ全てに取り組むことができなくても、すぐに始めやすいものからとりかかることで、高年収に近づくことができるはずです。

それぞれ詳しくみていきましょう。

スキルアップで市場価値の高い人間になる

現在勤めている会社で高収入を目指す場合にも、転職で年収アップを目指す場合にも、自分の身を置く市場において価値の高いスキルを身につけておくことは必要不可欠です。

もしどのようなことから取り組んだら良いかわからない場合は、今持っているスキルにどんなスキルがプラスされたらより価値の高い人間になれるのか、といった視点でスキルアップに取り組みましょう。

たとえば、いまWebデザイナーとして働いているのであれば、デザインだけでなくWebサイト構築に関連するプログラミング技術を身につければ、仕事の質も高まり、業務の幅も広がるでしょう。

また、営業の仕事をしていて、いまは国内の法人を担当しているが、海外にも潜在ニーズがある、などといった場合には、ビジネス英会話を初めてみるのも良いでしょう。

もし独学での勉強が難しい場合は、下記のようなスクールを利用することで、モチベーション高くスキルアップを目指すことができます。

身につけたスキルは、高年収へ近づくだけでなく、自分自身の財産となります。

自分自身の市場価値を高めるため、スキルアップへの取り組みを始めましょう。

▼関連記事
スキルアップの必要性について、詳しくは「スキルアップはなぜ必須か?自分を高める3つの方法を解説」もご覧ください。

ビジネス英会話を習得してグローバルに活躍できる人材を目指す

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産経オンライン英会話では、メールライティング、TOEIC対策コースなども充実しており、英会話だけでなく、ビジネスに必要な英語のスキルをくまなく習得することができます。

外資系企業への転職や、海外への駐在を目指しているのであれば、ぜひ受講してみてはいかがでしょうか。

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ITスキルを身につけ、多角的な活躍を目指す

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CodeCampはマンツーマンでプログラミングを学ぶことができるオンラインスクールです。

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転職エージェントを利用して将来性を探る

第1章でも解説した通り、業種により高年収を狙うことが難しい場合があります。また、比較的に高年収に手が届きやすい業種でも、企業や職種により、目標の年収に手が届くかどうかはさまざまです。

他企業や他業種の「モデル年収」といった情報がネット上に出回っていることもありますが、個別性も高いため信ぴょう性に欠け、比較が難しい場合も多々あります。

そんな時にはぜひ転職エージェントに登録して、自分の状況を客観的に判断することをお勧めします。

転職エージェントとは、転職のプロが客観的な立場から、キャリアプランについてアドバイスをくれるサービスで、基本的に無料で利用することが可能です。

さらに、もしあなたの目指す年収に現在の仕事がふさわしくない場合は、それに合った求人の紹介を受けることができます。

下記に高年収を目指したい方におすすめしたいエージェントをいくつかご紹介しますので、ぜひ複数の転職エージェントに登録して、いろいろなエージェントの意見を聞いてみるとよいでしょう。

▼関連記事
転職エージェントを利用した年収アップの方法については、別記事「転職して年収アップを実現!交渉のコツを知り満足できる待遇を得よう」でも詳しく解説しています。こちらもあわせてご覧ください。

リクルートエージェント

出典:リクルートエージェント

リクルートエージェントは、案件総数・内定決定数ともにNo.1の実績を持つ、国内最大手の総合転職エージェントです。累計で40万人以上の転職成功実績があり、年収アップ・キャリアップのためのノウハウが豊富にあることが特徴です。

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doda

出典:doda

dodaは大手人材会社パーソルが運営する転職エージェントです。求人数はもちろんのこと、豊富な実績を持ち、細かいサポートがあることが魅力です。転職エージェントの利用が初めての方は、まずは登録しておきたいエージェントです。

 

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JACリクルートメント

出典:JACリクルートメント

JACリクルートメントは、外資系企業やハイキャリアの求人紹介に強く、高年収を目指したい方はぜひ利用すべきエージェントと言えます。一般の求人には掲載されない転職エージェント独自の求人を「非公開求人」と言いますが、JACリクルートメントでは、さらにJACだけが紹介できる「独占案件」も取り揃えていることも特徴です。

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ビズリーチ

出典:ビズリーチ

ビズリーチは、管理職・専門職などのハイクラス向け求人に特化したヘッドハンティングサービスです。ヘッドハンターが求職者の希望条件や、経歴を見たうえで、スカウトがくる為、求人探しの手間を省くことができることが大きな特徴です。一部のサービスは有料ですが、高収入の求人が揃っているため、ぜひ登録しておきたいサービスです。

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副業を始める

すぐに転職することが難しい場合は、スキルアップへの取り組みと並行して、副業を始めてみることをおすすめします。

スキルアップのために沢山の情報やインプットしても、それをアウトプットしなければそのスキルは自分のものにはなりません。

学習内容の振り返りや備忘録のためにブログやyoutubeなど利用する人もいますが、責任が伴わないため習慣にならない、といった人も多いはず。

そういった場合には、自分のスキルやリソースに合わせて受注が可能な副業に挑戦しましょう。

最近ではランサーズクラウドワークスといったクラウドーソシングサービスが充実しているため、

  • ライター
  • ウェブデザイナー
  • エンジニア
  • 翻訳

といった副業で、それなりの収入を得ることも難しくないようです。

また、スキルマーケットのココナラでは自分の得意な分野を収入に変えることが可能です。

前述の通り副業続けることはスキルアップとの相乗効果も高いため、長期的に見ると現業での年収アップや、転職の際にも有利になる場合があります。

まずはクラウドソーシングサービスに登録してみてはいかがでしょうか。

▼関連記事
副業にもつながる自己投資について、別記事「20〜30代でやるべき自己投資|目的別投資先と資金調達方法」で詳しく紹介しています。ぜひ、あわせてご覧ください。

年収アップのために大切な3つの考え方

年収アップ 転職
ここまで、年収700万円の生活レベルや、目指すためにはどのような取り組みが必要なのかについて、解説しました。

目標を実現させるためにがむしゃらになることも必要ですが、それでは取り組みがうまくいかない場合に自分を見失ってしまうこともあります。

年収アップを目指すためには、

  • 労働生産性を意識して仕事に取り組む
  • 年収は長期的に育てるもの
  • 転職時の年収交渉はプロに任せてみるのも有効

を理解した上で、取り組んでいきましょう。

うまくいかない場合には、ぜひ、これらを思い出してみてください。

それぞれ以下に詳しく解説します。

労働生産性を意識して仕事に取り組む

まず大前提として、企業は労働生産性の低い人材に高額な賃金を支払いません。

近年政府が掲げている働き方改革でも叫ばれている通り、日本の労働生産性は諸外国に比べて非常に低いと言われており、労働生産性の向上は重要とされています。

こうした中自分自身の労働生産性を上げることは他に圧倒的な差をつけることになり、企業からの評価も上がることでしょう。

また、労働生産性を上げることで得られるメリットは企業からの評価だけではありません。

労働生産性を上げ、無駄な残業をしないことにより、自由に使える時間が増えます。

自由な時間が増えれば、副業やスキルアップのために時間を使うことができ、結果として副収入を得たり、自分の価値を高めるなど、相乗効果で年収アップを狙うことができるのです。

もし年収を増やすために残業代をあてにしているようであれば、一度考え方を見直してみるべきです。

年収は長期的に育てるもの

「がんばっているけど期待するほど給料が上がらない」「転職を考えて色々な会社のオファーを見るけれど希望する年収を提示してくれる会社がない」など、条件に不満を持っている人も多いかもしれません。

しかし、年収アップは一朝一夕に叶うものではありません。

年収アップは長期的な計画の上で実現するものです。

「転職によって年収が100万円上がった」などといったブログなどを読むと、自分ももっと高い年収で働けるのではないか、といった期待を抱いてしまいますが、転職で年収が100万円も上がることは非常に稀であると心得ておきましょう。

目先の条件だけが良い仕事に飛びつくと、ある一定以上を越えるとまったく昇給しない、といったケースもあるようです。

転職によって一時的に年収が下がってしまったり、役職がつかない間は給料が上がらない、といったことはしばしば起こります。

しかし、年収アップのためには短期的な欲求を満たすのではなく、10年後、20年後の自分を描き年収を育てていく、といった考え方を忘れないようにしましょう。

転職時の年収交渉はプロに任せてみるのも有効

一つ前の章でもご紹介した転職エージェントですが、この転職エージェントは転職か活動におけるアドバイスや求人の紹介だけでなく、年収の交渉まで行ってくれるサービスです。

また転職エージェントは何千人もの転職者を転職成功に導いてきた、いわば転職のプロフェショナルです。

転職時の年収交渉は下手をすると、企業に良くない印象を与える場合があります。円滑に年収交渉を進め、希望する年収を得るためにも、転職時は必ずエージェントを利用しましょう。

 

▼関連記事
転職エージェントのサービス範囲や活用方法については、別記事「転職エージェントとは?失敗しない活用方法・メリット・選び方など」でも詳しく解説しています。ぜひあわせてご覧ください。

 

まとめ|計画的な年収アップで豊かな生活を手に入れよう

エグゼクティブ 転職
今回は、年収700万円を稼ぐ人の実情や、それ以上の年収を狙うために起こすべき行動や考え方について解説いたしました。

年収700万円を稼ぐ人は、日本国内にはたった16.7%しかいません。

この16.7%に入る人間になるためには、転職のプロのアドバイスのもと、

  • 年収700万円を狙いやすい業界に身を置くこと
  • 自分の市場価値を高めること
  • 長期的な年収アップのための計画を設計すること

を実行していきましょう。

年収700万円は独身者はもちろん、子供のいる家庭でも余裕のある生活が可能です。

ぜひ高みを目指し、豊かな生活を手に入れましょう。

年収アップを目指すなら、まずは登録したい転職エージェント3選
社会人として実績や経験も積み、そろそろ転職によって年収もキャリアも向上させたい、と考えているなら、ハイキャリアに特化した転職エージェントを利用することをおすすめします。 質の高い非公開求人も多く、ハイキャリア専門のキャリアアドバイザーからサポートを受けられるため、年収アップ・キャリアアップのための近道とも言えます。 エージェントの利用は基本的に無料です。まずは無料登録の上、専任の担当者へ相談してみてはいかがでしょうか。